columnコラム

耐震補強リフォームで地震に強い家づくり

耐震補強リフォーム

地震大国である日本において、家の耐震性は非常に重要です。

特に、古い建物や耐震基準が改定される前に建てられた住宅は、地震に対する脆弱性が高いとされています。

耐震補強リフォームを行うことで、地震による被害を最小限に抑え、家族の安全を守ることができます。

本記事では、耐震補強リフォームの基本的な知識から具体的な工事内容、補助金などお金のことまで詳しく解説します。

日本の耐震基準

日本の耐震基準は、建築物が地震に耐えられるように設けられた最低限の基準です。

1981年に大きな改正が行われ、それ以前の基準は「旧耐震基準」、それ以降は「新耐震基準」と呼ばれます。

新耐震基準では、震度5程度の中地震では軽微なひび割れ程度にとどまり、震度6強程度の大地震でも倒壊しないことが求められます。

さらに2000年には、木造住宅の耐震性向上を目的に、現行の耐震基準が設けられました。

この基準では、建物の主要構造部が中地震で損傷しないように設計され、大地震でも倒壊しないように構造計算が求められます。

耐震リフォームをすべき家の特徴

耐震リフォームを検討すべき家の特徴は次のような家です。

1階の壁面積が少ない家

1階の壁面積が少ない家は、耐震性が低い傾向があります。

例えば、1階がガレージになっている家や、大きな窓が多い家は、壁の面積が少ないため、地震の際に建物全体の強度が不足しやすくなります。

壁は建物を支える重要な役割を果たしており、特に角の部分は建物の強度を高めます。

吹き抜けの家

吹き抜けのある家は、開放感があり魅力的ですが、耐震性には注意が必要です。

吹き抜けがあることで、2階の床面積が少なくなり、横からの力がかかったときにねじれが生じやすくなります。

窓が多い家

窓が多い家も耐震性に影響を与える要因の一つです。

大きな窓や多くの窓があると、壁の面積が減少し、建物の強度が低下します。

例えば、リビングやダイニングに大きな窓がある家では、地震の際に壁が十分に支えられず、倒壊のリスクが高まります。

このような場合、窓のサイズを小さくしたり、上下または左右に壁やサッシ、パネルを追加することで耐震補強を行うことができます。

地盤が弱い土地に建っている家

地盤が弱い土地に建っている家は、地震の際に揺れが増幅され、建物の倒壊リスクが高まります。

地震の際に地盤が沈下したり、建物が傾いたりする恐れがあります。

このような場合、地盤改良工事を行うことで、地盤の強度を高めることができます。

1981年の建築基準法改正前に建てられた家

1981年6月1日以前に建てられた家は、旧耐震基準に基づいて建設されており、現行の基準に比べて耐震性が低いです。

1981年5月以前に確認申請を取得した木造戸建て住宅の場合、特に耐力壁の量、柱・筋交い等の接合状況、基礎の仕様において耐震性が低い可能性が高く、耐震診断を受け必要であれば耐震補強を行うことが推奨されます。

耐震リフォームの工事内容

耐震リフォームは、地震に対する建物の耐久性を向上させるための重要な工事です。

ここでは主な耐震リフォームの工事内容を挙げます。

筋交いの取り付け

筋交いは、建物の壁に斜めに取り付けられる補強材で、地震時の横揺れに対する耐性を高めます。

木造住宅の壁に金属製や木製の筋交いを取り付けることで、壁の強度を増し、建物全体の耐震性を向上させます。

古い木造住宅では、筋交いが不足していることが多く、これを補強することで地震に対する安全性が大幅に向上します。

耐震パネルの設置

耐震パネルは、壁に取り付けることで建物の耐震性を高めるためのパネルです。

耐震パネルは、通常、合板や金属製で、壁の内側または外側に取り付けられます。

また、耐震パネルは比較的簡単に設置できるため、リフォームの際に多く利用されています。

屋根の軽量化

屋根の軽量化は、建物の重心を下げ、地震時の揺れを軽減するための方法です。

重い瓦屋根の場合、軽量な金属屋根やスレート屋根に交換することで、建物全体の重量を減らし、地震時の負荷を軽減します。

耐震リフォームに使える補助金・ローン

耐震リフォームを行う際には、補助金やローンを活用することで、費用負担を軽減することができます。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅の長寿命化や耐震性向上を目的としたリフォームに対して補助金を提供する制度です。

この制度を利用することで、耐震リフォームにかかる費用の一部を国から補助してもらうことができます。

リフォーム融資

リフォーム融資は、耐震リフォームを含む住宅の改修工事に対して低金利で融資を受けることができる制度です。

多くの金融機関がリフォーム融資を提供しており、借入金額や返済期間、金利などの条件は各金融機関によって異なります。

住宅金融支援機構のリフォーム融資は、2024年9月現在1.07%〜となっています。

まとめ

耐震補強リフォームは、地震に対する備えとして非常に有効な手段です。

適切な補強を行うことで、家の耐震性を大幅に向上させることができます。

この記事を参考に、専門家と相談しながら最適な耐震補強リフォームを検討してみてください。

ゆいまーるClubでは、自然素材にこだわり、住まう人が元気に毎日を心地よく過ごせる住まいをつくることを大切にしています。

お気軽にご相談やお問い合わせください。

関連記事