ZEHとは？ZEH住宅のメリット・補助金制度を詳しく紹介
ZEH住宅は、低炭素社会や人々の快適な暮らしの実現を目指す、政府目標に掲げられている地球に優しい住まいです。
この記事では、ZEHの定義や必要な3つの要素、メリット・デメリットについて解説します。
ZEH住宅の補助金制度や申請方法、申請の注意点についてもご紹介します。
ZEHとは？（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
ZEH（ゼッチ）は、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略語です。
ZEH住宅は、太陽光発電による電力創出・省エネルギー設備の導入・外皮の高断熱利用などで、生活で消費するエネルギーよりも生み出すエネルギーが上回る住宅を指します。
これは、日本が第一次エネルギーの約9割を輸入に頼るほどの低エネルギー自給率であることや、自然災害に対する国内エネルギー供給の強化などを鑑みた、政府推進の政策によるものです。
ZEH住宅に必要な要素
ZEHとして認められると補助金を受けることができます。
ZEH住宅に認められるには要件が定められていますが、そのポイントは「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの要素です。
断熱
暑さや寒さに影響されにくいよう高性能の窓や高断熱材を利用して、断熱性能を高めることが必要です。
断熱性能が上がれば、今まで冷暖房に使用していたエネルギーを減らすことができます。
エネルギー効率の良い住宅であることも、ZEH住宅の重要な要素です。
省エネ
「省エネ」には、住宅内の消費エネルギーや稼働状況、太陽光発電等による発電量などを確認できるHEMS（ヘムス）という専門のシステムが必要になります。
また、省エネタイプのエアコンや、消費電力の少ないLED照明、高効率の給湯システム、省電力稼働の冷暖房や換気システムなどで、無駄な電力を省くことが求められます。
創エネ
ZEHでは生活で消費するエネルギーよりも、生み出すエネルギーが多くなることを求められるため、太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを備えることの設置が必要です。
ZEHの種類
ZEHといっても現在一戸建ての場合では2つの種類に分けられています。
いずれのZEHにも国による補助金制度があります。
Nearly ZEHやNearly ZEH ＋は、寒冷地など太陽光による発電量が不利なエリアでも、緩和した太陽光発電の要件を満たしていればZEHとして認めるというものです。
またZEH Orientedは、都市部の狭小地で、太陽光発電システムを備えてもあまり発電量が見込めない住宅でも、太陽光発電以外の要件を満たしていればZEHとして認めるというものを指します。
前章で、創エネはZEHに必要だとお伝えしましたが、このZEH Orientedに限っては創エネがなくてもいいとされています。
つまり「Nearly」と「Oriented」は、ZEHの裾野を広げるために設けられたものです。
その一方で「＋（プラス）」がつくZEH ＋やNearly ZEH ＋は、簡潔に言うとZEHよりも高性能なものです。
「断熱」と「省エネ」によるエネルギーの削減率は、他が20％以上なのに対して25％と高く定められています。
さらに、太陽光発電で創ったエネルギーを、電力会社に売電するのではなく自宅で消費することを促すために、「創エネ」を自家消費しやすくなるよう要件が追加されています。
「＋（プラス）」がつくZEHが登場した背景には、太陽光発電システムの普及を促すために設けられた太陽光発電の固定価格買取制度があります。
ZEHのメリット
ZEHのメリットを紹介します。
光熱費の削減
断熱性能の強化や太陽光発電による自家発電により、月々の光熱費を抑えることができます。
さらに、太陽光発電で余った電力を電力会社に売電した場合は収入を得ることができます。
資産価値がつき高く売却ができる
住宅の省エネに対する取り組みを評価する指標の一つに、一般社団法人「住宅性能評価・表示協会」の「BELS」という認証制度があります。
ZEH住宅は、BELSで高評価を得られるため、資産価値が高く見積もられ、将来売却する際に高値で売れる可能性があります。
快適な室温を保ち健康に暮らせる
高断熱の家は、室温を一定に保ちやすいので、夏は涼しく、冬は暖かい、快適な環境で過ごせます。
また、断熱性の高い住環境は、部屋同士の気温差が小さいことも特徴です。
とくに、冬の寒い時期は、効率的に家全体を暖められるので、急激な温度変化によって引き起こされる脳卒中や、心筋梗塞などのヒートショックの軽減につながります。
災害時用に非常電力を備えられる
生み出した電力を蓄えておける蓄電池を設置すれば、台風や地震等、自然災害時の非常電力をまかなえます。
また、電気自動車の充電も可能です。
ZEHのデメリット
デメリットについても見ていきましょう。
天候によって発電量が変化する
太陽光発電は、太陽光エネルギーによって電力を生み出します。
曇りや雨などの天候の悪い日や、日照時間の短い冬場は発電量が減少するため、常に安定した電力を得られない可能性があります。
また、余った電力は電力会社に売電することができますが、昨今の売電価格は減少傾向にあるため、以前のように収益を得るのは難しくなっています。
設備投資やメンテナンス費用がかかる
太陽光発電システムをはじめとする、各種省エネ機器を設置するには、設備投資費用がかかります。
また、省エネ機器を長く使うためには、定期的なメンテナンス費用も必要です。
しかし、光熱費の削減効果や、ZEH住宅の資産価値が高く見積もられる可能性を考慮すると、長期的に見れば省エネ機器にかかるコストは回収できると考えられます。
ZEH住宅の補助金制度について
ZEH住宅には、国土交通省・環境省・経済産業省の連携により実施されている補助金制度があります。
戸建て住宅に対するおもなZEH補助金制度は、「ZEH」「ZEH+」「次世代ZEH」の3つです。
ZEH：外皮性能の向上、および省エネルギーと再生エネルギーの導入で、年間の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指した住宅（エネルギー削減率は省エネ基準比20％以上）
ZEH+：より高性能なZEHで、省エネ基準比25％以上の一次エネルギー削減、需給一体型を目指す住宅
次世代ZEH：ZEH+の性能に加え、再生エネルギーなどのさらなる自家消費の拡大を目指す住宅
これら3区分の補助金制度に加え、二酸化炭素排出量のマイナス化を進めた住宅「LCCM（ライフサイクルカーボンマイナス）住宅」への支援制度もあります。
ZEHの補助金制度を利用する場合の注意点
ZEH住宅の補助金制度を利用する場合の注意点を見ていきましょう。
ZEHビルダー・ZEHプランナー登録の建築会社かどうか確認する
ZEH住宅の建築会社を選ぶ際は、建築会社が「ZEHビルダー」または「ZEHプランナー」として登録しているかどうかの事前確認が必要です。
これらの登録会社は、ZEH住宅の建築を認定された業者を指し、ZEHビルダーは工務店やハウスメーカーなど、ZEHプランナーは設計事務所などが登録しています。
ZEH補助金申請後は設計の変更ができない
ZEHの補助金を申請したら、その後の間取りや設備の変更ができません。
補助金制度を利用したZEH住宅の設計プランの作成では、エネルギー消費量や断熱効果を入念に細かく計算します。
断熱性能やエネルギー消費量は、間取りはもちろん、窓や給湯器など設備の変更でも変わります。
ZEH補助金制度では、申請した内容どおりの建築が求められるため、申請後の間取りや機器の変更はできません。
そのため、ZEH補助金制度を利用する際には、申請までに間取りから設備まで入念な検討を重ねたうえで設計プランを作成し決定することが重要です。
ZEH補助金の最新スケジュールをチェックする
ZEH補助金制度は、種類によって申請時期や採択方式、補助金額が異なります。
また、公募方法は先着順で、申請金額が予算に達成すると公募は打ち切られます。
希望のZEH補助金制度を利用するには、各省庁のホームページなどを確認し、常に最新情報を把握しておくことが大切です。
まとめ
今回は、ZEH住宅の定義や補助金制度について解説しました。
ZEH補助金制度を利用するには、条件をすべてクリアしたうえで、公募のスケジュールにしたがって計画を進める必要があります。
申請後の変更はできないので、利用する際は入念に検討して決めましょう。
当社では、自然素材を使用したリノベーション・注文住宅に力を入れています。
